メイン > 日経産業新聞『気になる2冊』 > 2007年7月6日~9月28日

マスコミ対応はもう怖くない!メディアトレーニングのすべて(PARADE BOOKS)
マスコミ対応はもう怖くない!メディアトレーニングのすべて(PARADE BOOKS)山口 明雄

パレード 2007-06-30
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おすすめ平均 star
starトップに薦めたい
star現場経験者ならではの”わかりやすさ”
star取材する側として、心を引き締めました

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発言者の意図に沿った報道がなされるためには、記者会見や個別取材でどのような話し方をすべきか。目の前にいる記者を話し相手と考えて話題を合わせるのではなく、読者や視聴者に伝えたいメッセージを念頭に置いて話すべきだと著者は助言する。

話し方のポイントは、ニュースのスタイルに基づいて重要な事実から順に説明すること。誰が、いつ、どこで、何をといった5W1Hの要素を簡潔に述べ、余計な背景説明はしないことが肝心だという。起承転結に従って背景から説明を始めると、記者の想像力をかき立ててしまい、意図とかけ離れた書き方をされる危険性が高まると著者は考える。

■2007/09/28, 日経産業新聞, 30ページ

就職の流儀―人生を良くする40の就活・メソッド
越智 通勝 (著)

就職情報サイト運営会社の社長が学生の就職活動に対する意見や提案をまとめた。本書は学生を主な読者に想定し、就職活動の作法や考え方を伝えている。しかし、企業の採用担当者などが学生の思考回路を理解し、自社をどうアピールするかを考えるうえでも示唆に富む。

就職情報サイトがまとめる学生の人気企業ランキングはイメージ先行。このため、イメージ向上のために広告宣伝などにお金をかけた企業ほど、ランキングの順位が上がるという。だが、イメージだけではミスマッチを生みかねない。著者は学生に「働く場としての企業」の姿を伝えることが必要と主張する。

■2007/09/28, 日経産業新聞, 30ページ

誰も知らなかったケータイ世代
誰も知らなかったケータイ世代市川 茂浩

東洋経済新報社 2007-07-13
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おすすめ平均 star
star若者相手の商売をする人には役に立つけれど
starネット通販関係者必読の本
starケータイは既に生活の中心

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携帯電話サイト運営会社の社長である著者が実施した調査では、十代の若者のうち五五%は自室にテレビもパソコンもないという。だが、携帯電話はほぼ一人一台の時代だ。最近のティーンエージャーは、パソコンより携帯電話での情報収集や人脈づくりを好む「ケータイ世代」といえる。

本書ではこうしたケータイ世代のニーズをつかむサイトの企画や運営方法を丁寧に説明している。今後の携帯電話業界のトレンドについての著者の予想も興味深い。ただ、惜しむらくは、サイト運営を専業としない企業にも参考になる、求人や通販など広告出稿以外での携帯電話の利用方法についても踏み込んだ解説が欲しかった。

■2007/09/21, 日経産業新聞, 30ページ

経営者格差 (PHP新書 483)
経営者格差 (PHP新書 483)藤井 義彦

PHP研究所 2007-09-15
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カネボウ勤務を経て外資系企業社長を務めた著者が、経営者のあるべき姿について論じた本。カネボウの事例や著者自身の体験を引き合いに出し、経営者に求められる倫理や所作を整理している。たった一人の経営者の不徳が多くの社員に苦しみをもたらす「経営者格差」を肝に銘ずるべきだと著者は力説する。

仕事が自分を鍛え、成長させてくれることを厳しい日常業務の中で社員に実感させることが経営者の大切な役割だとも主張する。そして、この理想を「活私奉公」という言葉で表す。自分を殺し会社に尽くす「滅私奉公」ではなく、自分も生かし会社も生かす組織をつくらなければならないという。

■2007/09/21, 日経産業新聞, 30ページ

世界のどこにもない会社を創る!―セコム創業者の痛快な起業人生
世界のどこにもない会社を創る!―セコム創業者の痛快な起業人生飯田 亮

草思社 2007-07-31
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おすすめ平均 star
star無を有にされた努力の跡がぎっしり詰まった1冊です
starセコムを知りたい方へ

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一円で会社を設立できる世の中になったとはいえ、誰も手掛けていないビジネスモデルを見つけ出すのは容易ではない。著者は日本国内にまだ警備業の概念がなかった一九六〇年代に日本警備保障(現・セコム)を立ち上げ、一代で国内最大手に成長させた立志伝中の人物だ。

誰しも熟慮を重ね、少しでもリスクを軽減したいが、完全にゼロにはできない。起業する際は必要条件をいくつか設定し全部クリアできるなら、まず着手すべきと著者は主張する。著者が自身に設定したのは「人から後ろ指を差されない仕事」など五条件。食品品質表示などの偽装事件が多発する中、誠実さがビジネスに不可欠なことを改めて気づかせてくれる。

■2007/09/14, 日経産業新聞, 26ページ

世界通販
世界通販光田 一徳

日経BP企画 2007-08-09
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今夏、世界中の消費者を相手にする日本の通販サイト「セカツー」が、言語の壁を越えて登場した。単一サイトを多言語に切り替えて表示できる技術を導入し、世界各国の売り手がそれぞれの母国語で商品紹介できるのが特徴。この通販サイトの仕組みや技術的背景を、パソコン雑誌元記者の筆者が分かりやすく解説した。

この通販サイトは日本の着物や陶磁器など伝統工芸品からアニメのキャラクターなど現代的なものまで幅広く取り扱う。世界中で日本への関心が高まっている昨今、アイデア一つで対日イメージアップや、新ビジネスを実現できる余地がまだ残っていることを改めて痛感する。

■2007/09/14, 日経産業新聞, 26ページ

はまる人、はもる人、はめる人 「強味」の人材像 [朝日新書061] (朝日新書 61)
はまる人、はもる人、はめる人 「強味」の人材像 [朝日新書061] (朝日新書 61)キャメル・ヤマモト

朝日新聞社出版局 2007-08-10
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企業のグローバル競争が激化する一方、「格差社会」が叫ばれる昨今は個人間の競争も激しくなっている。本書は「『強味』の人材像」をサブタイトルに据え、競争力の源泉である「強味」の定義や見つけ方などを三部構成でまとめた。第一部で「強味」を「ある状況で高い成果を継続的に生み出すユニークな行動力・思考力」と定義し、二部では履歴書を書いてみるなど「強味」の見つけ方を指南する。

さらに第三部では「没頭する(はまる)」「他人と共鳴する(はもる)」「自分の構想にはめ込んで人を動かす(はめる)」といった、「強味」を発揮するための動機について言及。自分にとって何が動機になりやすいかを考えるのも面白い。

■2007/07/06, 日経産業新聞, 22ページ

不思議の国のM&A―世界の常識日本の非常識
不思議の国のM&A―世界の常識日本の非常識牧野 洋

日本経済新聞出版社 2007-08
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おすすめ平均 star
starこういう本が待たれていた

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一貫してM&A(合併・買収)を取材テーマとして追い続けた元新聞記者が日本型M&Aの「非常識ぶり」に疑問を投げかけた本。買収価格を提示しない企業買収がまかり通ったり、安定株主が経済合理性を超えて株を買い続け敵対的買収を阻止したりと「不思議な現象があちこちに見いだせる」。

興味深いのは、取材結果をまとめるだけでなく取材過程の裏話を詳細に書いている点。例えば、経団連が三角合併の条件規制強化を要望した時に、在日米国商工会議所のニコラス・ベネシュ氏が著者に経団連の対応がいかにおかしいかを力説するメールを大量に送りつけてきた話などが明かされている。

■2007/07/06, 日経産業新聞, 22ページ

コンピテンシーモデル導入とリーダーシップ―組織の活性化・業績向上の実現へ
コンピテンシーモデル導入とリーダーシップ―組織の活性化・業績向上の実現へ岡部 泉 西村 直哉 ウィズン・コンサルティング

日本コンサルタントグループ 2007-05
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管理職の多くは部下の人数が五―十人程度の場合が多い。彼らにとって、学者や経営者がしばしば語るリーダーシップ論や経営哲学は、概念的・抽象的すぎて役に立たないと著者は指摘する。多数の社員を抱える大企業経営者などとは構造的に異なるからだ。

著者は上司という立場を利用しフォロワー(部下)に強制することをリーダーシップとは認めない。部下にも自由意思があると考えるからだ。リーダーシップとは常に相手側に立って会話し、相手が自主的に解決策を打ち出せるよう導くことだと主張する。部下の信頼を獲得するには、相手中心の行動が近道なのかもしれない。

■2007/08/31, 日経産業新聞, 26ページ

やればできる男のたしなみ
やればできる男のたしなみ松岡 宏行 高橋 潤

扶桑社 2007-04
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おすすめ平均 star
star話のネタに最適
starパワーアップしてる

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日本人ほど本音と建前を使い分ける人種はいないとよく言われる。本心をうっかり明かしてしまい、職場などで波風を立ててしまうことも珍しくない。相手に言いたいことを間接的に伝えるにはどうすればよいか。著者が週刊誌コラムで連載した八十五もの「格言」をビジネスパーソン向けに分かりやすく解説する。

例えば、上司が購買層を広げようと試行錯誤を重ねたあげく、差別化されていない商品を市場に出そうとしたら、あなたはそれをどう止めるだろうか。著者は『一人にモテればそれでいい』と提案せよと助言する。どんな時でも他人を批判するには勇気がいる。意思の上手な伝え方を考える契機になるかもしれない。

■2007/08/31, 日経産業新聞, 26ページ

海外経営の鉄則 (講談社現代新書)
海外経営の鉄則 (講談社現代新書)山崎 克雄

講談社 2007-07-19
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多くの企業が新たな収益源を求め、海外に現地法人を設立するようになった。だが、海外進出が直ちに業績向上に結びつくわけではない。古河電気工業で二十年以上、国際ビジネスの現場に身を置いた著者が、自身の経験や多くの日系企業への取材を基に海外経営の成功の秘訣を分析した。

著者の米国駐在員時代の失敗と成功体験から得た教訓を述べた一章と、日立製作所やデンソーなどの日系企業十四社の事例をまとめた二章。「親会社と子会社間の双方向コミュニケーション力」など成功企業の共通点を指摘した三章で構成する。登場企業の進出先も米国や中国、ベトナム、ブラジルなど様々で、進出を検討中の企業にとって参考になりそうだ。

■2007/08/24, 日経産業新聞, 22ページ

失敗は予測できる (光文社新書 313)
失敗は予測できる (光文社新書 313)中尾 政之

光文社 2007-08
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「失敗は予測できる」――。本書のタイトルは本当に実現可能だろうか。機械のエンジニアに関する事故など二百例近くを収集・分析した経験を持つ著者は、「重大事故のほとんどは類似災害」と指摘。類似性に気づくためのポイントなどを解説する。だが、失敗が予測できても、回避できなければ意味がない。著者はセーフティーネットなど、人やモノ、作業以外の「第三構成要素」の重要性にも言及する。

失敗を事故だけに限定せず、「なぜ商品が売れなかったか」など企画上の失敗について触れた点もユニークだ。「失敗学は歴史を学ぶことである」というひと言は、経営者から一般ビジネスパーソンまで幅広い層にとって示唆に富む。

■2007/08/24, 日経産業新聞, 22ページ

「まずい!!」学―組織はこうしてウソをつく (祥伝社新書 79)
「まずい!!」学―組織はこうしてウソをつく (祥伝社新書 79)樋口 晴彦

祥伝社 2007-07
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おすすめ平均 star
star今必要なのは「監督責任」の再認識か。
star企業の論理って怖いですね
starリスク管理に携わる人もそうでない人にも!

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本書はパロマ工業製湯沸かし器の中毒事故や情報番組「発掘!あるある大事典II」の捏造(ねつぞう)問題など、企業不祥事について資料などを基に具体的に検証している。歴史上の失敗事例も引き合いに出しながら、組織運営にとっての教訓を導き出そうと試みている。

本書によると、多くの職場で若者をやかましく指導する「やかまし屋」が消滅しつつあるという。早い段階で介入し失敗を未然に防ぐ「やかまし屋」の不在が、企業のリスク管理能力の低下につながっていると著者は考える。「放任主義」の名のもとに、若者のクールな人間関係に迎合していると、企業は思わぬ危機を招くかもしれない。

■2007/08/17, 日経産業新聞, 14ページ

自己再生―36歳オールドルーキー、ゼロからの挑戦
自己再生―36歳オールドルーキー、ゼロからの挑戦斎藤 隆; 生島 淳

ぴあ 2007-03-22
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おすすめ平均 star
star36歳の野球少年
star「這い上がった」とありますが~

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三十六歳になった昨年、著者は日本のプロ野球を飛び出し米大リーグの名門ドジャース入りし救援投手として活躍中。今年の大リーグのオールスター戦に出場するなど高い評価を得ているが、日本での最後の数年は不本意な成績だった。本書は引退も考えていた著者がどのように再生したかを記している。

十分に力を発揮できずにふさぎ込んでいるビジネスパーソンは少なくない。環境を変えて再挑戦する選択もあるだろう。ただ、著者が再生できたのは、野球ができる喜びを感じ「これが最後かもしれない」という真剣な思いがあったからだ。異動や転職を考える前に、今の職場で仕事ができる喜びをかみしめる必要がある。

■2007/08/17, 日経産業新聞, 14ページ

幸せになる法則
幸せになる法則市川 善彦

アスカビジネスカレッジ 2007-05
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おすすめ平均 star
starさわやかで清々しい
star自己啓発を超えた最高の本
starこの本は、良書中の良書だと自信を持ってお勧めします。

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幸福な人生を送ることは容易なことではない。誰にでも悩みはあるものだが、「逆境こそが人を成長させるのだ」と著者は主張する。決して恵まれた生い立ちではなかった著者が、三十年以上も無借金経営を続ける優良企業経営者になるまでの半生を振り返りながら、成功に必要な三十の秘訣を示している。

幸せや成功をつかむために最も重要なことはまず明確な願望を思い描き、そのイメージを持続させることだという。目標達成には人一倍の努力が不可欠だからこそ、自分の適性を見極め、好きなことを天職にすべきだと説く。雇用流動性が高まりつつある昨今、労働の意味を改めて問い直す機会になるかもしれない。

■2007/08/10, 日経産業新聞, 15ページ

リーダーシップは教えられる (HARVARD BUSINESS SCHOOL PRESS)
リーダーシップは教えられる (HARVARD BUSINESS SCHOOL PRESS)シャロン・ダロッツ・パークス 中瀬英樹

ランダムハウス講談社 2007-06-14
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リーダーシップを発揮できる人は先天的にその資質を持っていると考える人がいるかもしれない。しかし、著者は困難を伴うがリーダーシップを学習して身に付けることは可能だと主張する。

著者の授業は一方通行の講義スタイルをとらず、六―十人位のグループ演習を基本とする。学生自身のリーダーシップの失敗体験を全員に話し、他のメンバーはそれについてじっくり考察していく。過去の失敗体験が最良の教材だと考えているからだ。成果主義が広がる昨今、個人が失敗を振り返れる文化を組織内で醸成することこそが、リーダーシップ養成に必要と訴える。

■2007/08/10, 日経産業新聞, 15ページ

ヨーロッパ環境都市のヒューマンウェア―持続可能な社会を創造する知恵
ヨーロッパ環境都市のヒューマンウェア―持続可能な社会を創造する知恵大橋 照枝

学芸出版社 2007-07-10
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今年ドイツで開かれたハイリゲンダム・サミット(主要国首脳会議)では地球温暖化対策が大きなテーマとなった。欧州諸国は環境意識が高いとされるが、著者はむしろ「日本の今の危機感の薄さを猛省せねばならない」と指摘する。

環境問題解決のためには、国の政策などのハードウエアや、社会システムなどのソフトウエアが重要なのは言うまでもない。ただ、大学教授の著者はこれに加え、生活者の環境保全への思いや行動を意味する「ヒューマンウェア」の重要性を主張する。スウェーデン、デンマーク、ドイツなど環境先進国での市民を巻き込んだ試みも紹介。来年の北海道洞爺湖サミット開催を控える日本にとって、学ぶべき点は多そうだ。

■2007/08/03, 日経産業新聞, 22ページ

となりのクレーマー―「苦情を言う人」との交渉術 (中公新書ラクレ 244)
となりのクレーマー―「苦情を言う人」との交渉術 (中公新書ラクレ 244)関根 眞一

中央公論新社 2007-05
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おすすめ平均 star
starクレーム対応も場数を踏むことかな。
star面白かったんですが、しょうもない輩にまで頑張りすぎりのはやめにしませんか?
starクレーマーも顧客ですが

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個人の主張が強い米国型社会になりつつある日本では「誰もが苦情やクレームを受ける立場になりうる」。大手百貨店のお客様相談室で千三百件以上の苦情を処理し室長も務めた著者が、経験を元にクレーム対応の極意などを記した。

本書は「クレーマー」の要件を整理した後、経験談をまとめた一章に展開。二章は苦情を生むメカニズムなどを、三章は基本的対応についてまとめている。特に一章は実際のクレームの現場を克明に記録しており、胸に迫るものがある。「苦情処理のポイントは相手の『人間』を知ること」――。本書の指摘は、クレーム対応の現場で働く人以外にとっても参考になりそうだ。

■2007/08/03, 日経産業新聞, 22ページ

2020年の日本人―人口減少時代をどう生きる
松谷 明彦 (著)

人口減少という前例のない構造変化を前に、日本人が持続可能な経済システムを考えるための論点を本書は整理している。資本や時間など現状で浪費されている資源を適正配分すれば、日本人は今より豊かになれると著者は主張する。

人口減は企業にとっても「構造改革の絶好の機会」になるという。労働力が縮小し遊休設備の増加が不可避となり、製品一品当たりのコストが膨らみかねないことに警鐘を鳴らす。企業は生産量や販売量を求めて機械化を進めるのではなく、顧客が高価格を受け入れるよう熟練やノウハウといった「人間力」を高めるべきだというのが本書の趣旨だ。

■2007/07/27, 日経産業新聞, 26ページ

人材コンサルタントに騙されるな! (PHP新書 472)
人材コンサルタントに騙されるな! (PHP新書 472)山本 直治

PHP研究所 2007-07-14
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本書では人材コンサルタントの一人である著者がその仕事の実態について明らかにした。人材紹介会社が受けやすい誤解や業界の構造問題を当事者ならではのエピソードを交え解説している。

人の転職を支援する仕事の夢や理想は輝かしいが、実態は「泥くさい」と著者は語る。在職中の人の転職を支援するため、相談に乗る時間は夜が多く、人材コンサルタントは夜行性になりやすい。毎月何人を転職させるかのノルマを会社から課されながら、顧客企業と転職者の双方の要望をいかに満たすか日々葛藤するという。企業の採用担当者にとっても、人材コンサルタントとの付き合い方を考える格好の材料となるだろう。

■2007/07/27, 日経産業新聞, 26ページ

六〇歳で夢を叶えよう―仕事、趣味、家族、お金 (角川oneテーマ21 A 70)
六〇歳で夢を叶えよう―仕事、趣味、家族、お金 (角川oneテーマ21 A 70)河村 幹夫

角川書店 2007-07
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団塊世代の大量退職が始まり、そろそろ自らの定年後に思いを巡らすビジネスパーソンも多いのではないか。「定年までに何をしておくべきか」という問いかけに対し、仕事や家族など様々な面で考え方を提示してくれるのが本書だ。

六十歳を前に大手商社から大学教授に転じた著者が、自身の経験を踏まえて呼びかける。夢を叶えるのには時間がかかるといい、だからこそ「五〇歳を意識するようになったら、これからの人生設計図作りに真剣に取り組むべきだろう」と述べる。

「納得のいく人生をおくることこそが最大の夢」。中高年だけでなく、若いビジネスパーソンにとっても示唆に富む一冊だ。

■2007/07/20, 日経産業新聞, 30ページ

2011年、メディア再編 地デジでテレビはどう変わるのか (アスキー新書 17)
2011年、メディア再編 地デジでテレビはどう変わるのか (アスキー新書 17)西 正

アスキー 2007-07-10
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地上デジタル放送への完全移行まであと四年。ワンセグ(携帯端末向け地デジ放送)も都市部を中心に浸透しつつある。「地デジでテレビはどう変わるのか」をサブタイトルにした本書は、デジタル化で実現しうる新ビジネスや、放送と通信の融合のあり方などを論じている。

著者はメディアコンサルタント。著作権問題などの議論が必要とした上で、IPTV(番組のネット配信)の早期実現が、放送と通信の融合への早道と指摘する。

NHKの受信料支払いの義務化や放送局の持ち株会社制度導入など、放送メディアを取り巻く様々な話題についても触れている。本書は将来のメディア像を予測する一助になるかもしれない。

■2007/07/20, 日経産業新聞, 30ページ

ホワイトカラーは給料ドロボーか?
ホワイトカラーは給料ドロボーか?門倉 貴史

光文社 2007-06
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おすすめ平均 star
starまた新刊が出ている・・・
star「おわりに」はありがたい

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日本は先進国の中でホワイトカラーの労働生産性が低いといわれる。日本のホワイトカラーは給料に見合う働きをしない「給料ドロボー」というのが定説だが、統計把握の限界などを理由に本書はこれに疑問を投げかける。

ホワイトカラーを労働時間規制から外すことで生産性上昇を狙うホワイトカラー・エグゼンプションの導入には時期尚早と警鐘を鳴らす。年功序列・終身雇用が解体し始めたばかりの日本では労働市場が十分機能せず、ホワイトカラーの能力評価がうまくできていない。このまま制度だけ導入しても能力の高い人が報われない実態は変わらないため、生産性上昇につながらないと主張する。

■2007/07/13, 日経産業新聞, 26ページ

ビジネス法則の落とし穴
ビジネス法則の落とし穴東谷 暁

学習研究社 2007-07-03
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本書は「ウェブ2・0」や「ロングテール」など、ビジネス界でもてはやされている五十の法則を取り上げ分析し実効性を考察した。法則通りに現実が動いた実績の有無や、実務への応用度などを著者の判断で五段階採点した。

著者が指摘している通り、ビジネスの法則は自然界の法則とは違い時代とともに変化し続ける。これからも研究者や実務家などによって複雑なビジネスの世界を読み解く、わかりやすい図式や公理が次々と生み出されていくことになるだろう。今ある法則の実効性を本書を通じて振り返ることは、時代が急激に変化するなかで流行や風説に惑わされない目を養うチャンスにつながるかもしれない。

■2007/07/13, 日経産業新聞, 26ページ

株式会社という病
株式会社という病平川 克美

エヌティティ出版 2007-06
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粉飾決算や耐震偽装問題、談合事件に食肉偽装――。コンプライアンス(法令順守)やCSR(企業の社会的責任)が声高に叫ばれるにもかかわらず、次々と企業絡みの不祥事が発覚する。本書は繰り返される不祥事を会社そのもののシステムの問題と考え、「起こるべくして起こった」と主張する。

「株式会社」を経済学的、歴史的見地から問い直し、会社という組織の存在意義や、内包する自己矛盾をあぶり出す。「会社の存続という長期的目的と、利益の最大化という短期的目的をどのように調整しながら意思決定するか」。不祥事は肯定できないが、本書の指摘から現代の企業経営のかじ取りの難しさについて改めて考えさせられた。

■2007/07/06, 日経産業新聞, 22ページ

ライブ・エンタテインメント新世紀
ライブ・エンタテインメント新世紀北谷 賢司

ぴあ総合研究所 2007-06
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著者はかつて東京ドームの取締役としてローリング・ストーンズやマドンナなどの日本公演を実現した。本書はその舞台裏を詳細に記す。ストーンズ来日の際は、麻薬所持による逮捕歴を持つメンバーがおり、法務省から入国許可を得るために奔走したことが明かされている。

海外では興行ビジネスはカジノと共に発展してきた。カジノに集客し、その収益で興行費用を賄う構図だ。著者が力説するように興行ビジネスを「衰退することのないグローバル産業」に育てるのならば、主催者に法令順守の姿勢や透明性の高い商慣習の確立が求められる。そうでなければ日本でのカジノ解禁論は盛り上がらないだろう。

■2007/07/06, 日経産業新聞, 22ページ

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